エンジニアの採用単価を手法別で解説!

エンジニア採用単価のアイキャッチ

エンジニアを採用するにあたって、あなたは1人当たりどの程度コストがかかるのかご存じでしょうか?

実際は採用手法や契約により大きく異なります。

ではあなたの会社がコストを積めば必ず見合った成果が出るのでしょうか?

 

この記事では採用の単価相場と、採用手法ごとにかかる金額の解説をします。

メリットや問題点も踏まえながらご説明いたします。

 

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1.エンジニア採用の単価相場

エンジニアの採用単価は手法によって大きく金額が変動するので採用手法別で記載いたします。
またエンジニアのレベルによっても変動するので平均年収の442万円を中途採用する場合での採用単価になります。
(引用:https://doda.jp/guide/heikin/)
予めご了承ください。

 

採用手法

採用単価

手間・労力

オススメ度

求人広告 (掲載課金型)

50万円~150万円

求人広告(成果報酬型)

90万円~240万円

エージェント採用

154.7万円

リファラル採用

1万円~100万円

 

1-2.求人広告採用の単価解説

2022年におけるITエンジニアの1人あたりの求人広告費は55.9万円になります。

職種ごとの採用者1人あたりの求人広告費

引用:マイナビ中途採用状況調査2023年版 116ページ目

また求人広告の料金形態として、代表的な「掲載課金型」「成果報酬型」の2つに分けて解説いたします。

1-2-1.掲載課金型の場合

かかるコストの殆どが、掲載料になります。
媒体やサービスの契約によって金額は異なりますが、登録するだけで100万円以上取られる媒体もあります。
また、掲載期間が長くなればなるほど1人当たりのコストが増え、単価が上がることになります。
メリットとして、1か月の掲載で複数人獲得すれば、単価を抑えることができます。

1-2-2.成果報酬型の場合

採用が決まった場合に、成果報酬として支払います。
こちらも契約により金額が変動します。有名なサービスの中に、採用者のスキル経験年数を問わず、一律で120万円を支払う。といった契約もあります。
メリットとして、採用できなかった場合のリスクが少ないことがあげられます。

1-3.エージェント採用の単価解説

一般的なエージェント採用では、採用が決まった時点で費用が発生する成功報酬型が主流になっております。
支払う費用としては採用された人材の年収によって決まります。具体的には年収の30%40%が相場として挙げられます。

 

1-4.リファラル採用の単価解説

リファラル採用とは、社員や元社員などに人材を紹介してもらい、採用選考を行う方法のことです。そもそもリファラル制度がない会社もあります。
かかる費用としては、社員へのインセンティブ(報酬)がメインになります。
報酬の金額に関しては、会社によって異なります。

リファラル採用の報酬

なし :21社(14.3%

1~9万円:69社(46.9%

10~29万円:46社(31.3%

30万円以上:10社(6.8%

 

引用:リファラル採用の実施状況に関する企業規模・業界別統計レポート(https://mytalent.jp/lab/resource_4/)

メリットとしてはコスト面や難易度的には高くないことにあります。
ただリファラル採用の制度がない会社の場合は新しく制度の立ち上げ・文化づくりが必要になってきます。また紹介してくれる人材がいないと始まらないので、採用できるタイミングは受動的になりやすいです。

 


2.そもそもお金出せば人材が確保できるものではない

そもそも採用手法に限らず、エンジニアの採用は難しいです。大手の企業では採用ブランディングに1000万円をかけたり、エージェントに年収の100%支払うことがあったりします。実際に自分の会社で採用するには、戦略や採用方法を見直さなければ人材不足を解決することは難しいと考えられます。

 

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3.まとめ

今回はエンジニアの採用単価について解説いたしました。
日本ではITの採用単価が上昇の傾向にあり、年々採用の難易度が高くなっていることがわかります。
リスクを抑えて人材確保を目的でするのであれば、外注などの選択肢を検討するのはいかがでしょうか?

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プログラマー、システムエンジニアを経て2001年にサイバーエイド株式会社を設立。
2008年に株式会社インタラクティブ・コミュニケーション・デザインにジョイン後は、2014年にベトナム・ホーチミンでオフショア開発拠点を立ち上げ、2017年に現地法人ICD Vietnam Limited Liability Companyを創業し現在に至る。
創業以降は東京のみならず、各国内地方拠点(札幌、名古屋、大阪)においても積極的にオフショア開発を推進し、国内のITエンジニア不足の解消を目指す。
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